自治体によるゴミ片付けのデメリット

粗大ゴミを処分する方法として一般的なのが、自治体に回収を依頼する方法です。

しかし実はこの方法・・メリットよりデメリットの方が多いのです！

面倒な申し込み手続き

粗大ゴミを自治体に回収してもらうにはまずそのゴミが何ゴミに当たるのか、自分で調べなければいけません。しかしゴミの種類は多く、粗大ゴミ一覧表の中からどのゴミに当たるのか調べ出すのは非常に大変です。また分類するゴミの種別が分かったとしても、大きさにより処理料金が変わるため、寸法を自分で測る必要があります。

ゴミの種類と大きさが判明した段階で、担当の自治体に電話やHP上でゴミの回収を依頼し、必要料金をコンビニエンスストアなどで支払います。料金の支払いが終わるとゴミ処理券を渡されるので、処分するゴミに処理券を貼り、回収日に自宅の外にに運び出します。

ゴミ回収日を自分で決めることができない

回収日は自治体側によって決められるので、好きな時に引き取りに来てもらえるわけではありません。基本的に申し込みから回収までの間に、１週間以上の時間が必要です。そのためゴミを１週間以上自宅に置いたままにしておかなくてはならないのです。

大型家具・家電の運び出しも自力で行わなければいけない

ゴミを回収してもらうには、指定のゴミ置場までゴミを自力で持っていく必要があります。小型で軽く、自力で運べる物であればゴミ出しに苦労することはありませんが、冷蔵庫や婚礼ダンスなどの大型家電・家具を、自力で運び出すのは非常に困難です。

特に女性や高齢者の場合、自力で運び出そうとしてケガをしてしまうケースが多々報告されています。

ゴミの量が膨大な場合、自治体に回収を依頼する方法は非効率かつ高額

ゴミ屋敷には膨大な量のゴミと不用品があります。しかし自治体のゴミ回収では、その全てをどのゴミに当たるのか細かく分類し、一つ一つゴミ処理の依頼を行う必要があります。 不用品が１つしかなく、軽い物や自力で運べる者である場合は、自治体にゴミの回収を依頼するのが最も安く手軽に住む方法です。しかし不用品の量が多く、移動させるのが困難な不用品の場合、それをゴミ処理場まで持っていくと手間と労力は計り知れないものになります。またケガの危険性も非常に高いです。安く済ませようと決めたつもりが時間と労力ばかりかかり、結果的に非効率的で高くついてしまうケースが大半以上を占めるのです。

ゴミの片付けは民間の専門業者に依頼するのが１番

最も安上がりで、面倒もリスクもないゴミの処理方法は、民間のゴミ処理専門業者に委託することです。民間の粗大ゴミの処分・回収業者では、自治体のデメリットを補うサービスを提供しています。

行政のシステムとは違い、ゴミの種類を自分で分別する必要はありません。ゴミの回収依頼を電話やHP上で行うと、業者が処分費用の見積もりを出してくれます。業者によっては24時間365日見積もり依頼を受け付けています。また見積もりのために訪問するのも即日であったり、依頼から30分後には現場に到着するなどといったスピードの早さも、行政とは比べ物になりません。

見積もりが終わり依頼が確約した段階で、回収日の日程調整を行います。民間会社のため行政のように土日・祝日は対応外ということはなく、希望の日程で処理を依頼することができます。

行政のように外に自力でゴミを運び出す必要はなく、力仕事は全て業者が代行してくれます。

また見積もりの際に価格交渉ができる点も、民間サービスのメリットの一つです。